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大問題のビットコイン!?ビットコインはいずれ世界の電気を食い尽くす

ビットコイン 問題0

1月中旬の仮想通貨の暴落のあと、ビットコインはじわじわと値を回復してきていますね。

これまでの価格高騰に補正が入った形で、いったん底を見せたというのが実態でしょう。

ただし、これはあくまでも予想で100%確実なものではありません。

何かが起こった場合、いきなり価格を下げることは十分に考えられます。

特にビットコインの場合、仮想通貨の基軸通貨という性質を持っている以上、ビットコインが何か問題を起こして価格が下落した際はアルトコインの価格にもダイレクトヒットするため非常に重要です。

ということで今回は、仮想通貨全体の価格にも当然影響してくるビットコインが抱える問題の一つについて解説していきましょう。

今回ご紹介するのはこちら。

『ビットコインの消費電力問題』

です。

浪費家のビットコイン

「仮想通貨」は一言で言うと「仮想世界に存在する通貨」ということですが、単にインターネットというデジタル仮想世界で発行する通貨のようなものだけなら誰でも出来ます。

ただし、それが価値を持つかどうかはまた別の話。

そういった数値のデータが価値を持つためには、希少性と信頼性、そして需要がなければなりません。

それを担保しているのが、ブロックチェーン・システムが世界に散らばるコンピューターに行わせる「マイニング」という作業です。

ここらへんの詳しい解説はこちらから。仮想通貨がなぜ価値を持つのか、なぜ価格が上昇していくのかがよく分かる内容になっています↓



タイトルの「消費電力」とは、このマイニング作業でコンピューターが使用するエネルギーのことを指します。

それがビットコインに限っては凄まじいエネルギーを浪費する問題を抱えているというのです。

その規模はすでにデンマーク全体の消費電力に達し、18カ月後にはアメリカ一国分に相当する量になると言われています。

そして、このまま行くと2020年には全世界の消費電力に追いついてしまうというのです。

実際、自国通貨のインフレで価値が下がっているベネズエラでは仮想通貨マイニングの人気で大量の電力が割かれ続け、全国的な停電が発生しています。

これは大きなビットコインの問題となって話題となっています。

ビットコイン 問題1

ほぼ全ての仮想通貨がこのマイニングを通じて新通貨の発行、取引の管理を非中央集権的に行っているのにも関わらず、なぜビットコインがここまで肥大化してしまうのでしょうか?

それはビットコイン特有の事情が深く関わっているのです。

ビットコインの問題その1:パワー重視のマイニング方式

マイニングとは新通貨の発行、取引の整合性の証明を兼ねて行われる仮想通貨の肝となる作業です。

仮想世界というコピー・改ざんが容易な空間において、システム的に改ざん不可能性を実現するためには必須なものですが、裏を返せば拡張性が事実上無制限な仮想世界に、物理的な制約がある現実世界の事情が入り込む問題の大きな入り口ともなっています

つまり、マイニングを行うのはネット上ではなく現実世界のコンピューターであり、その置く場所、性能、電力の値段といった制約が否が応でも影響してきてしまうということです

その影響をより大きなものにしてしまっているのは、ビットコインが採用しているPoW(Proof of Work)というマイニング方式です。

詳しい話は別記事で解説していますが、端的に言えばコンピューターのマシンパワーの大きさ如何に全てがかかっているというものです。

マイニングを行うコンピューターの所有者のことをマイナーというのですが、彼らは何もボランティアで仮想通貨の信頼性を保証しているわけではありません。

マイナーは「採掘者」という名前がよく表しているように、マイニング作業を行うことによって報酬としてシステムから発行される新通貨を目当てにしているわけです。

よって数限られる新通貨の獲得のために、マイナー間の競争が発生します。

ビットコインのマイニング競争に勝つには、とにかくコンピューターのパフォーマンスを追い求めていく他ありません。

するとどうなったか。

結果、ビットコインのマイニングに必要なマシンパワーは極大化していき、大量のマシンを並べる場所とその土地代、そして安い電力といった条件の良い場所に業者がマイニング工場を構えるようになったのです。

PoWは取引量が増えて行くに従って、要求スペックも上がっていく仕組みになっており、これがビットコインの取引需要が大きくなるほどその消費電力も上昇していくという問題の原因になっています。

ビットコイン 問題2

ビットコインの問題その2:基軸通貨である

このビットコイン問題に拍車をかけているのが、ビットコインが仮想通貨の基軸通貨であるということです。

現在、世界中の取引所には数百もの仮想通貨が存在しています。

これらの仮想通貨の価値を計るためには、一つのものさしが必要となります。

よって、世界中にある円やユーロなどの法定通貨はドルを基準にして価値が決められているように、仮想通貨はビットコインが基準となっているのです。

これを基軸通貨と言います。

そして、現実の国際貿易はドルを介して行われているように、仮想通貨の取引もビットコインを介して行われています。

日本の取引所は例外として、ほとんどの仮想通貨取引所はビットコインが利用されているのです。



これがビットコインの問題である消費電力増加にどうつながっているのか?

つまりビットコインを直接取引しなくとも、仮想通貨全体の人気が高まっていって取引量が増えていけば、結局のところビットコインの取引量が増えていってしまうのです。

これがビットコインの消費電力が極大化してしまっている問題の一つの原因です。

ビットコインの問題その3:更新しづらい

ここまでの話を聞いてきて、

「ならビットコインの性能を上げていけばいいじゃないか。」

と思ったかもしれません。

しかし、そうはいかない事情がビットコインにはあるのです。

ここでいう性能は、具体的には「スケーラビリティ」のことを指します。

日本語でいうと「拡張性」ですが、つまりシステムが一定時間内に処理する取引量がどれだけ余裕があるか、ということです。

そして、ビットコインに限らず人気が高まって取引量が増えている仮想通貨すべてが抱える課題が、「スケーラビリティ問題です。

要は取引量の需要に処理能力が間に合わなくなることですね。

特にビットコインではこの「スケーラビリティ問題」が深刻で、12月8日のピークには約22万件もの取引が据え置きにされ、データ量が170メガバイトにも上りました。

こうした取引量の増大の問題に対応するために、処理データを圧縮するか、処理できるデータ量そのものを拡大するといった取り組みがなされてきました。

しかし、そのたびに大きな壁にぶつかっています。

ビットコイン 問題3

それがビットコイン特有の事情の一つ「ハードフォークによる分裂を誘発し易い」というものです。

ハードフォークとは簡単に言えば抜本的なシステムのアップデートのことを指し、これまでの取引データが記録されているブロックチェーンをそのままコピーして新しく稼働する事を指します。

そして、コピー元となったブロックチェーンは消去されることはなく、そのまま存在し続けます。

これがハードフォークによる分裂です。

本来であればコピー元のブロックチェーンを無視するので分裂しませんが、マイナー間の意見対立がきっかけでハードフォークが行われると元のブロックチェーンから分岐する事となるので「分裂」といった結果になります。

ビットコインはこの意見の対立が起こりやすい仮想通貨なのです。

そもそもハードフォークするつもりがなかったビットコイン

ビットコインはハードフォークを前提に作られたものではありません。

ビットコインはサトシ・ナカモトという人物が発表した論文を根拠にして、有志が集まってオープンソースのコードを書き込んで開発したものです。

つまり、中心となる開発チームというものが存在しません。

そんな中、ハードフォークといった抜本的なアップデートの同意を得ることが難しいということはお分かりになると思います。

イーサリアムの場合、発起人のヴィタリック・ブテリン氏を中心とした開発チームがあり、そこを主体としてハードフォークを前提とした今後の方針などを作っています。

よって意見の対立も起こりにくく、例外を覗いてハードフォークによる分裂は起こることはありません。

マイナーが強くなりすぎたビットコインの問題

また開発者はあくまで開発者であって、通貨の発行・取引の管理といった権力を持っているのはマイニングを行うマイナー達です。

そこに、例えブロックチェーンを改善するという内容であったとしても、彼らの利害に反する開発を行うことは出来ません

特にビットコインの場合、マイニングの利権が肥大化したためにマイニングを行う主体も巨大な業者が寡占する状態になってしまいました。

よって、ビットコインとビットコインキャッシュの分裂が記憶に新しいように、おいそれと新しい試みを行うことが難しくなっています。

このようなマイナーの権力の肥大化という問題は様々な弊害を起こしています。



このようにして仮想通貨の元祖であり中心となっているビットコインは、適切な解決法が十分に打たれないままに消費電力が鰻登りになっている状況になっているのです。

このままではシステムの根幹を成すマイニングが出来なくなり、ビットコインが崩壊してしまう事態に繋がりかねません

そうなれば、仮想通貨全体に甚大なショックを被ることになります。

仮想通貨に関わる人々にとって、そのような事は誰もが避けたいものであり、だからこそ大きなビットコインの問題とされているのです。

では何か打つ手はないのか?というとそのようなことはありません。

そこで、このビットコインの問題を解決するために今考えられている方法をご紹介して終わりにいたしましょう。

ビットコイン問題を解決する3つの解決法

単純に新技術でキャパシティを上げる

まず一つ目は、先ほどちらっと登場したSegwitという新技術で処理できる取引データのキャパシティを上げていく方法です。

これには具体的に二つの方法があります。

一つは、取引データ量を圧縮して処理できる取引数を増やすものです

これはSegwitと呼ばれ、ビットコインにはすでに実装されています。

ただし、これはビットコインとビットコインキャッシュの分裂を引き起こす結果になってしまいました。

二つ目は、処理できる取引データそのものを拡張させる方法です。

これはビットコインキャッシュが取った方法であり、取引データそのものを1MBから8MBに拡張させました。

追って本流のほうであるビットコインも、圧縮と拡張の両方をとったSegwit2xの実装の試みが成されましたが、大騒ぎに騒いだだけで結局取りやめになりました。

このアプローチでは、中途半端におわってしまっているというのが現状です。

ビットコイン 問題4

取引処理を別で行うセカンドレイヤー

このように、問題解決のためにビットコインのブロックチェーンに手を加えるような方法は、大きな障害を抱えています。

では他の方法でどうにかしようというのが、セカンドレイヤーを作るという方法です。

セカンドレイヤーという言葉は、ブロックチェーンとはまた別のシステムの層を確保することを指しています。

ビットコインにおいて、これはライトニングネットワーク(Lightning network)という名前で導入の試みがなされています。

取引・決済の処理をブロックチェーンで行わず、世界に散らばるノード間でネットワークを作り、決済と取引を第三者を通じることでトラストレスに行うことができるというものです。

これにより手数料の減少、送金スピードの大幅な向上、マイクロペイメントの実現が期待されています。

取引や決済をブロックチェーンの外で行うことができることで、ブロック生成のストレスを軽減することにつながることでしょう。

ビットコインが消費する電力の増加という問題にも歯止めをかけることが期待できます。

基軸通貨がビットコインから別のモノに代わる!?

ビットコイン自体の努力としては以上がおおよそ全てのものになりますが、果たしてそれで根本的な解決になるのかというと分からないのが実情です。

何しろ、ビットコインの時価総額を見てみると他のものとは比べ物にならないほどの量になっています。

時価総額は価格×供給量で算出されるので、供給量に対して凄まじい価格がついているビットコインは膨大な取引が行われていることが容易に想像できます。

そうした取引需要に対し、これまでに書いたようなシステムの硬直性というビットコイン特有の問題を抱えたまま、果たして十分に対処出来るのかと考えると大きな壁を感じてしまうのは私だけでしょうか。

加えて仮想通貨の人気は始まったばかり。

これから様々な人々が参入してくることを考えると取引需要がどこまで跳ね上がるのかは未知数です。

最悪の選択だとは思いますが、もしこれにビットコインが手に負えなくなる事態になった場合、その時は基軸通貨の座を他の仮想通貨に譲り渡すしかなくなるのではないか、というのが私の予想するシナリオの一つです。

実際、海外の取引所ではビットコインキャッシュを基軸通貨にしたものも出てきているらしく、前兆のようなものは見えてきています。

いずれにせよ、基軸通貨とは乱暴に言えば最強の証であるため、その支配が欠け始めたのは注目に値することだと言えますね。

ここで大事なのは、本当に大切なのはビットコインを守ることではなく、仮想通貨の流動性を守ることです。

もしビットコインが使い物にならないという審判が下った際、市場は仮想通貨・ブロックチェーンという大発明を持続させるための行動を取ることは免れ得ないでしょう。

ビットコインの消費電力問題:まとめ

以上、ビットコインの消費電力問題とその解決策を

本題のビットコインの消費電力の増加を考えてみても、そのエネルギー効率の悪さが解決されるのかも分かりません。

PoWというマイニング方式を変えることが事実上不可能に思える利権構造を踏まえると、ハード・ソフト両面における技術的なブレイクスルーが発生しない限り、ビットコイン消費電力問題の解決はないのではないか、というのが私の感想です。

物理的に不可能になるタイムリミットは一番近いもので、世界の消費電力に到達する2020年2月。

もしかするとアメリカの消費電力に到達するまでにストップがかかることも考えられ、とにかく実際は2020年よりも早いはずです。

この三年間のうちに、仮想通貨の世界に大きな変動が起こる可能性が高い。

その心構えをしておいて、全く損はないと思います。

それでは、

最後までお付き合いいただきありがとうございました。

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