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【厳選】暗号通貨で詐欺にあわないための用語10選!!

暗号通貨 詐欺 0

現在、暗号通貨を悪用した詐欺がこの日本で横行しています。

暗号通貨 詐欺1

その被害総額は平均で250万円!!

国民生活センターが公表しているデータなのですが、
2016年における暗号通貨に関する相談件数は634件。うち303件は既に現金を支払ってしまっています。

暗号通貨を利用した詐欺と思われる被害金額は「10万円以上50万円未満」が多くを占めていますが、「500万円以上」の被害を受けた人がいるために、返金金額が250万円につり上っています。

こういった詐欺は「必ずもうかる!」という言葉を誘い文句にしています。
暗号通貨について良く知らない人に対し、「~倍以上の価格になる」だったり、「日に~%の配当がつく」などのおいしい話をちらつかせてお金をだまし取るのです。

暗号通貨の詐欺に引っかかってしまう被害者の多くは、
暗号通貨について最低限の知識を持っていないことで起こっています。



暗号通貨についての儲け話を詐欺かどうか見分けるため、
そしてなによりあなたの大切なお金を守るために、暗号通貨についての厳選用語10コの解説を用意いたしました。

この記事で暗号通貨の最低限の知識を勉強しましょう!

暗号通貨用語10選!

ビットコイン

ビットコインとは、暗号通貨が世に知られるきっかけになった最初の暗号通貨です。



ここでよくある誤解を解いておきましょう。
ビットコインとは本来、「電子決済システム」のことを指します。

このシステムが生み出すコインは現物として存在している訳ではありません

暗号通貨の別名、仮想通貨の「仮想」という言葉を見てわかる通り、ビットコインには実体がありません。
100円玉や500円玉のように、100ビットコイン玉や500ビットコイン玉なんてものは存在しないのです。



実際のビットコインはあくまで概念でしかありません。
コンピュータのCPUが行う「マイニング」というプロセスによって、ビットコインがシステム上に生み出されているのです。

MMORPGのゲームで使用されるお金に例えるとわかりやすいですね。

ゲーム内で流通される通貨が「シルバー」だとすると、
モンスターの討伐、クエストの報酬、取得アイテムの売買によって「~シルバー」という通貨が生み出され、そして流通していきます。



ビットコインもこれと同じです。

ゲームでいうモンスター討伐などに当たる「マイニング」によって、
システムのデータ上に1BTC(ビットコインの単位)が表現され、それを人間が「通貨」として認識しているのです。

ゲームとの違いは、
現実世界で利用できるかどうか、そしてモンスターが出現するかどうかです。



現在、ビットコインを利用可能通貨として取り扱っているモノ・サービスの業者が増えているので、「ビットコイン」を通貨として認識しても差し支えなくなってきています。

アルトコイン(オルトコイン)

アルトコインという暗号通貨用語は、
詐欺の道具として利用されることが多いものになります。

例えば
ある会社が勝手に仮想通貨を発行して「これは第二のビットコインです!絶対に伸びるから投資してください」と言っていたら、即見限ってください。99%暗号通貨を利用した詐欺です。

アルトコイン(Alternative Coin)とは、ビットコイン以外の暗号通貨全体を指した用語です。

決して、
アルトコインという特定の暗号通貨が存在しているわけではありません。

どちらかというと、
「ビットコイン」という最初の暗号通貨がどれだけ特別に認識されているか、を強調する意味合いが強い用語になります。

ブロックチェーン

暗号通貨 詐欺2

ブロックチェーンは一言でいうならば、「記録するシステムそのもの」です

これまでの大部分の人間の歴史においては、
記録は粘土板や紙、活版印刷とすべて現物を用いたアナログに頼って行ってきました。

IT技術が発明され、
データが0,1のデジタル情報として記録されるようになってからは、記憶媒体として「箱」に収納する形に変化します。

インターネットが普及し、膨大なデジタル情報がインターネット上に生まれるようになると、箱を大型化・集積化した「サーバー」にて記録されるようになったのです。

そして現在、
ブロックチェーンという技術においては、この「サーバー」すら不要になりかます。



ブロックチェーンとは、
インターネットを通じて同じデータが複数の端末(パソコンなど)が記憶されることで成り立ちます。

つまりブロックチェーンを利用すれば、
デジタルデータを「サーバー」という大型化・集積化された箱抜きで記録できるため、大幅なコスト削減が可能となったのです。

また、
同じデータが他の無数の端末に記録されるので、データが世界中に存在することになります。
これら全てを変更するのはほぼ不可能に近いため、データの改ざんが非常に難しいという大きな利点があるのです。



本来はビットコインというシステムを成立させるためのテクノロジーでしたが、これらの利点を鑑みて、その他の用途にも利用できないか開発が進んでいます。

ICO

これも詐欺の案件にて登場することの多い用語です

ICOと聞いて、
株式会社のIPOを思い浮かべたかもしれませんね。



お察しの通り、
ICOは証券取引所に新規株を公開するIPO(Initial Public Offering)に準ずる資金の調達方法のことを指しています。

ICOは(Initial Coin Offering)の略で、
企業が独自の仮想通貨である「トークン」を発行し、それをビットコインやイーサリアムといった暗号通貨で売り出すことで資金を調達する方法です。

ものすごく単純にいうと、
ICOを利用すればハードルが高いIPOよりもはるかにお手軽に資金調達ができます。



しかし、
このお手軽さがあいまって詐欺同然の案件が多くを占めているのが現状です。



そもそもICOという資金調達方法自体が法的にグレーのものです。

中国や韓国では禁止されていますし、
米国でも証券取引委員会(SEO)が、The DAOのICOが違法行為だったと最近判断しています。

そもそもICO自体がビットコイン、イーサリアムという暗号通貨が出現してから見切り発車で行われているものであり、大きなリスクをはらんでいるのです。

少なくとも、
日本は法整備において世界の先を進んでいますが、ICOに関してはなにも取り決めがなされていません。。



このように現在のICOは、
まだまだ薄氷の上を走っているような状態ですので、暗号通貨への投資として今参入するのは詐欺や該当企業の倒産などのリスクが大きいため慎重になった方がいいでしょう。

トークン

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「トークン」とは、
本来は地下鉄などの公共交通機関の乗車券や専用コインを指したものです。昔でいえばかつてのニューヨーク地下鉄で使用されていたり、現在もタイのバンコク首都圏を走っているMRTという高速鉄道で使用されています。

これが転じて、
デジタルの世界でのトークンは「一回しか使えないパスワード」もしくは「電子的な引換券」という意味で使われています。



すでに存在しているIPOという資金調達方法は、
証券取引所に上場するための条件や審査が厳しく、それに代替する手段としてICOが生まれました。

トークンを所持していると、
その企業が提供するサービスの割引などの特典を受けられたり、配当を受け取れたりする案件もあります。また、トークンそのものの売買もできますので、投資・投機的な理由から参入している人も存在します。



これだけを聞くとおいしい話のように思えるかもしれませんが、立脚しているICO自体が法的にもあやふやで、詐欺案件が多く存在しているために大きなリスクがあります。

取引所

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ビットコインやイーサリアム、
その他の暗号通貨を手に入れたい場合、一般的にはこの取引所というプラットフォームで交換することになります。

取引所は、
暗号通貨を買いたい人と売りたい人をマッチングさせ、両社から手数料をもらうビジネスモデルで成り立っています。

すなわち、取引所とは暗号通貨の取引の仲介役ということですね。

本来の暗号通貨はOTC(Over The Counter)取引と言って、
買い手と売り手が取引所を介さずに直接取引することができます。



しかし、ビットコインのように市場規模が巨大になると、
買い手と売り手が無数に存在することになり、お互いの要望に合致した取引をすることは不可能に近くになります。

ビットコインでなくとも、
買い手と売り手がそれぞれ相手を探すのは効率が悪すぎるので、それを解決する場として取引所が誕生することになりました。



基本的に取引所での取引はオークションで行われています。

最高値で買いたい人と、最安値で売りたい人の価格が合致した際に、取引が成立します。

取引所はこの時に手数料を受け取っているのです。

販売所

販売所も所持している現行通貨と暗号通貨を交換することができる場所です。



しかし、
取引所と大きく違うのはその方式です。

取引所が暗号通貨のオークションという場を作って、買い手と売り手をマッチングさせる役割を持つのに対し、

販売所は、
販売所を運営している企業が暗号通貨をそのまま販売しています。



取引所に比べて手数料がかなり割高であるという欠点はありますが、

売り手が誰であるかがわかるということ。
提示価格を払えば確実に暗号通貨を即入手できる。

というメリットがあります。



しかし、この手数料の高さがこれらのメリットを打ち消しています。

とりあえず少量でもいいから暗号通貨を持ってみようかな、という場合にはおすすめの方法ですが、ゆくゆく本格的に参入しようかなと思っているならば取引所を利用したほうがいいでしょう。

仮想通貨交換業者

仮想通貨とは暗号通貨の別称です。



2017年4月1日に日本にて「改正資金決済法」が施行されました。

これ以降、
金融庁に「仮想通貨交換業者」の登録をしなければ、国内にて法定通貨である円やドルとビットコインなどの暗号通貨の資金決済法上での交換サービスが行えなくなりました。

興味のある案件が詐欺のものであるかどうかを検討する際、
相手が「仮想通貨交換業者」として金融庁に登録しているかどうかを確認することは有効な手段です。

秘密鍵

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取引所の解説でも言いましたが、
ビットコインなどの暗号通貨はOTCによって直接二者間での取引ができます。

つまり、
本来は中間管理者がいなくとも暗号通貨を交換することができるのです。



この取引を可能にしているのが、この「秘密鍵」の存在です。

ビットコインなどの暗号通貨は、
取引をインターネットを通じて全世界に公開しています。

しかし、取引のネットワークをただ共有するだけでは危険です。相手、もしくは第三者に自身の暗号通貨操作されてしまいますからね。

このままでは決済が成り立ちません。



そこで、ビットコインは二つの鍵を作成しました。

「公開鍵」と「秘密鍵」です。

公開鍵

公開鍵は一言でいえば、全世界に公開されている鍵のことです。

ビットコインを送付する際、
ビットコインの口座番号であるビットコインアドレスが作成されます。

このビットコインアドレスは公開鍵から作られているのです。

公開鍵にハッシュという関数計算をかけることで、ビットコインアドレスは作成されます。

ビットコインを送付したい場合、相手がもっているビットコインアドレスを指定するのですね。

秘密鍵

秘密鍵は公開鍵の逆、
公開されず自分にしかわからない鍵です。

先程、ビットコインの送付をするときには、
相手の公開鍵から作成されたビットコインアドレスを指定すると言いました。

しかし、これだけでは取引は成り立ちません。



送付の際に、自分のビットコインアドレスに秘密鍵で署名することで送付が完了します。

受取人にしか秘密鍵で署名済みのビットコインアドレスを解読できないため、間違ってほかの人が受け取ることはありません。

暗号通貨の取引はこのようにして成り立っています。



今回は送付の方法を例にとって解説しましたが、
とどのつまり、秘密鍵のみが暗号通貨の所有権を証明できるものになります。

よって、秘密鍵は誰にも知られてはならないものです。
厳重に保管しましょう。

ウォレット

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つまりは暗号通貨の財布です。

一般的な通貨のイメージだと、
財布にそのまま保管することになりますが、暗号通貨は少し違います。



先ほどの解説でも言いましたが、秘密鍵が暗号通貨を自分のものと証明する唯一のものです。

秘密鍵が暗号通貨そのものといっても過言ではありません。

ウォレットが保管するのはこの秘密鍵です。

送付のシステムでお分かりのように、
取引所に交換したい自分の暗号通貨を登録するということは、秘密鍵で署名したアドレスを登録することです。



つまり、一時的にですが取引所に秘密鍵を預けることとなります。

オンラインに秘密鍵を置くという特性上、取引所は保管に向きません。

かつて、史上最大のビットコイン事件となったマウント・ゴックス事件では、顧客情報をオンラインで管理しており、その一部が流出することで大量のビットコインが盗まれる事態になりました。



そこでウォレットです。

ウォレットは形態によって種類が分かれています。

以下の記事でその詳細を解説していますので、詳しくはこちらを参照ください。

暗号通貨用語10選:まとめ

いかがでしたか?

少なくともこの記事で解説してきた10個の暗号通貨用語を理解しておくだけでも、詐欺や流出のリスクなどからあなたの大事なお金を守ることができることと思います。

特に詐欺は、情報弱者を対象に、その無知に付け込んで悪事を働きます。

すべてを知ってから動くのでは遅すぎますが、
最低限知っておかないとカモにされる可能性が大なのです。



あなたを大損のリスクから守るためにも、
ぜひともこの記事をブックマークしてくださると幸いです。

最後までお付き合いいただきありがとうございました。

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